子どもの鼻水への対処法とは?

鼻水自体は深刻な問題ではありません。ただし、やっかいな病気の徴候であることも覚えておきましょう。
子どもの鼻水への対処法とは?

最後の更新: 21 1月, 2019

5歳以下の子どもは頻繁に鼻水を出します。この鼻水は感染に対する体の防御機構の1つなのです。

鼻水とはウイルスが気道に付着して炎症が起きたとき、身体が作り出すゼラチン状の物質です。鼻水によって細菌が捕まえられ、身体の外に排出される仕組みなのです。

子どもがいる方は以上の仕組みと子どもの鼻水への対処法をよく知っておいてください。この記事を読めば、お子さんの食欲がなくなったり、疲れていたり、その他の症状(後述)が現れた場合の適切な対処法を知ることができます。

鼻水自体は深刻な問題ではありません。ただし、やっかいな病気の徴候であることも覚えておきましょう。

子どもの鼻水の種類

子どもの鼻水には次の種類があります。

    • 透明で量が多い鼻水。のどを上下に動き、子どもが飲み込んでしまうこともあります。これは風邪の兆候であり、くしゃみを伴い、2日から4日ほど続くことがあります。
    • 濃くて量が多い鼻水。風邪が治らない場合、喉からさらに粘液が分泌され、人体は反撃を始めます。鼻の中にある量はそれほど多くなくても、身体を横にすると頻繁に咳をし始めます。
    • 緑色または黄色の鼻水。このような色の鼻水は、子どもの体内で白血球が感染と戦っていることを示しています。
    • 濃い緑色の粘液。普通、このような鼻水は朝に出ます。目からも出ることがあります。白血球が感染と戦っているサインです。
    • しつこい咳と息が詰まる感覚を伴う鼻水。子どもが夜間に息苦しそうにしていたり、たくさん咳をしている場合、気管支炎にかかっている可能性があります。
    • 熱を伴う濃い鼻水。これは、中耳炎や肺炎など、より深刻な感染のしるしである可能性があります。
子どもの鼻水への対処法

子どもの鼻水は治療すべきか?

鼻水を出している子どもが2歳未満の場合、鼻水を止める薬を処方しない小児科医がほとんどです。なぜなら、鼻水を排出するための簡単な治療法の方が役に立つからです。
ただし、鼻水の量が多い場合、呼吸しづらい場合、または高熱を伴う場合には、薬で治療するのもよいでしょう。

鼻水は感染に対する体の防御機構の1つです。ウイルスが気道に接触して炎症を起こしたとき、身体が防御反応として作り出すゼラチン状の物質が鼻水です。

子どもの鼻水への対処法

子どもの鼻水を取り除くには、様々な方法があります。

    • 水分をたくさん補給させる。多量の水分をとることで、鼻水がより流れやすくなり、咳によって排出しやすくなります。
    • 換気をよくする。真菌の繁殖を防ぐため、部屋を十分に換気した状態を保ちましょう。
    • 鼻ピンセットを使用する。赤ちゃんの鼻孔から乾いた鼻水を取り除くのに使えます。
    • 鼻クリーナーを使用する。赤ちゃんの側に横たわり、スポイトで鼻孔に液体を入れます。この液体は生理食塩水、高張液または海水を用います。

他にも次のような家庭的な治療法もあります。

    • ゼニアオイの煎じ液にレモン汁と蜂蜜を混ぜたものを飲ませる。
    • ニンジンとオレンジのジュースを毎朝飲ませる。ビタミンAとCを豊富に摂取できます。
    • チキンスープを飲ませる。システイン化合物のおかげで気道の炎症が軽減されます。

ほとんどの小児科医は、2歳未満の子どもには鼻水の薬を処方しません。

高熱の場合は小児科医が以下のような薬を処方することがあります。

    • 抗ヒスタミン薬
    • 抗生物質
    • 粘液溶解薬
    • ネブライゼーション
子どもの鼻水への対処法 子ども 鼻水

どんな場合に子どもを医者に見せるべきでしょうか?

お子さんに次のいずれかの症状があるときは、ためらわず医者を受診して下さい。

    • 呼吸困難を伴う非常にしつこい咳。これが起こるならば、気管支炎を起こしているかもしれません。
    • 倦怠感および高熱。中耳炎や肺炎の徴候かもしれません。

結論として、子どもの鼻水はとても一般的なものであり、必ずしも有害ではありません。鼻水とは、感染症に対する防御メカニズムに過ぎないからです。

ただし、お子さんの鼻水が多く、咳が続いて眠れないようであれば、適切な対処が必要です。

他の症状もあると思われる場合は、直ちに小児科医に連れて行ってください。


引用された全ての情報源は、品質、信頼性、時代性、および妥当性を確保するために、私たちのチームによって綿密に審査されました。この記事の参考文献は、学術的または科学的に正確で信頼性があると考えられています。



このテキストは情報提供のみを目的としており、専門家との相談を代替するものではありません。疑問がある場合は、専門家に相談してください。